MARKETING

海外進出に、リンクトインを使った英語のコンテンツマーケティングが有効な理由

LinkedIn(リンクトイン)を使って潜在顧客にリーチ

テクノロジーの進歩によって、国境を超えたマーケティングはますます容易になっています。これに伴って、海外市場への進出を本格的に検討する企業、海外顧客との接点を持ちたいと考える企業も増えてきました。しかしながら、一口に海外マーケティングといっても、どこから手をつけていいかわからない、というのが多くの担当者の本音ではないでしょうか。

自社や自社サービスを認知してもらうため、まず思いつく施策がウェブサイトの英語化です。コンテンツマーケティングにおいて、これが不十分なままでは何も前に進みません。ただし、英語化したからといって急に海外からの問い合わせが増えるわけでもありません。サイトに見にきてもらうには、コンテンツを充実させ、しっかりとSEO対策をしたり、リスティング広告を運用したりする必要があるでしょう。これはいわゆる「顧客を待つ」タイプ(プル型)のコンテンツマーケティングになります。

一方で、積極的に「顧客に会いに行く」タイプ(プッシュ型)のコンテンツマーケティングはどうでしょう。まず思い浮かぶのはSNSの活用ですね。代表的なものとして、日本ではまずフェイスブック、インスタグラム、ツイッターなどの名前が挙がると思います。しかしながら世界的な視点でいえば、LinkedIn(リンクトイン)を無視することはできません。日本での利用者数はあまり多くないですが、とりわけ欧米のビジネスパーソンにとっては必須のコミュニケーション・プラットフォーム。名刺交換のない文化では、ここで「つながる」ことが半ば当たり前となっています。

 

LinkedIn(リンクトイン)とは

LinkedIn(リンクトイン)は日本ではまだ耳馴染みのないソーシャルプラットフォームですが、欧米では多くの社会人が使っている「ビジネス特化型SNS」です。現在、世界中に6億人のユーザーがおり、その数は年々増加。プロフェッショナルのみが利用していることを考えると、プラットフォームとしての存在感はフェイスブックに肉薄するものと言えるでしょう。以下にLinkedInの特徴をまとめました。

  • ビジネスに特化したプラットフォーム
  • 利用者数が6億人(日本では300万人)
  • シニア層(決済権者)の数は6000万人以上
  • B2B企業のサイトへのトラフィックの50%がLinkedIn(リンクトイン)から
  • あらゆる職種の社会人が利用
  • フォロワーの少ない企業や個人の投稿でも拡散しやすいアルゴリズム

このように、海外ではLinkedIn(リンクトイン)が影響力を持っており、とりわけビジネス向けのコミュニケーションに最適な材料が揃っていることがわかります。では、企業はコンテンツマーケティングの一環としてどのようにLinkedIn(リンクトイン)を活用するべきなのでしょうか。

 

製品やサービスのマーケティングにも

日本でLinkedIn(リンクトイン)というと、「転職」のイメージが強いようです。「自身の転職活動」「企業の採用活動」に便利なプラットフォームであることはアーリーアダプターには広く知られています。例えば、個人はLinkedIn(リンクトイン)のページから応募企業の詳細を知ることができますし、企業は個人の経歴を見てスカウトすることができます(このおかげで履歴書が必要ありません)。こうした特徴から、自社文化に関するコンテンツや社員インタビューのコンテンツを制作し、LinkedIn(リンクトイン)を使って積極的に採用活動する企業は少なくありません。

 

Mercari社の事例 採用コンテンツに力を入れている

また、LinkedIn(リンクトイン)は、広報にも最適です。会社のニュースをリアルタイムで投稿したり、社会的な取り組みを紹介することで、企業ブランディングにつなげます。そして、マーケティング。LinkedIn(リンクトイン)は、とりわけB2Bの製品やサービスのマーケティングに有効とされています。ビジネスに特化したSNSであり、またシニア層が数多く利用しているので、ピンポイントで精度の高いコンテンツマーケティング施策を打つことができます。2C向けの広告が多いフェイスブックとの大きな違いはここです。

Marketo社の事例 サービスのマーケティングがうまい

 

横河電機の事例 英語コンテンツを使ったブランディングが際立つ

このように、日本ではまだ一般的ではありませんが、世界的に見るとすでに「常識」となっているLinkedIn(リンクトイン)。海外市場に向け「採用課題」「ブランディング課題」「マーケティング課題」をお持ちの企業は、ぜひLinkedIn(リンクトイン)に自社アカウントを作り、これに向けた英語コンテンツで消費者とコミュニケーションされることをオススメします。

 

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